ゲーム業界で相次ぐ「物理メディア離れ」の衝撃宣言#
2026年、ゲーム業界における物理メディアの未来に大きな影を落とす出来事が立て続けに起きた。『Grand Theft Auto VI（GTA VI）』を開発するRockstar Gamesと、PlayStation（PS）を擁するSonyが、相次いで物理ディスクからの離脱を示す動きを見せたのだ。プレイヤーだけでなく、ゲーム保存活動家（プリザーベーショニスト）にとっても、今後の対応を迫られる重大なニュースとなっている。
GTA VI：「箱の中身はコードだけ」という衝撃#
6月24日、Rockstar Gamesは『GTA VI』の価格を発表した。PS5およびXbox Series X/S向けに、ベースエディションが79.99ドル、アルティメットエディションが99.99ドルで、発売日は11月19日とされている。
価格そのものよりも業界に衝撃を与えたのが、物理版の内容だ。パッケージ版を購入しても、ディスクは同梱されず、ダウンロードコードのみが箱に入っているという形式が採用された。「コード入り箱（code-in-a-box）」販売自体は以前から存在する手法だが、『GTA VI』のような超大作タイトルがこの形式を採用するのは前例がなく、今後の業界標準に影響を与える可能性が指摘されている。
この方式の問題点として、ソース記事では以下が挙げられている。
- 中古・貸し借りができない：ゲームがデジタルストアフロントにのみ存在するため、友人への貸し出しや売却が困難になる
- デジタルストアフロントの脆弱性：ライセンス問題やストア閉鎖によってタイトルが消滅するリスクがある
- アカウントロックのリスク：誤った判断によるアカウント停止でゲームへのアクセスを失う可能性がある（2023年にはPlayStationユーザーが誤って垢BANされる事例も発生し、後にSonyが対応したとのこと）
Sonyの「2028年以降ディスク廃止」宣言とその反響#
Rockstarの発表から数日後、Sonyはさらに大きな爆弾を投下した。2028年1月以降、新しいPlayStationゲームの物理ディスクを製造しないと発表したのだ。
この決定はオンライン上で激しい批判を招いた。Kotoakuが報じたところによれば、公式PlayStationアカウントは発表後6日間新たなツイートを行わなかったという。さらに、Sonyが2013年のPS4ゲームシェアリング広告（一人がもう一人にディスクを手渡すだけのシンプルな内容）のコメント欄が、Sonyを皮肉る新たなコメントで埋め尽くされたことも報じられている。
なお、ディスク廃止を発表した同じ日に、SonyはPS3とPS Vitaのデジタルストアを閉鎖することも告知しており、これ自体がデジタルのみへの移行がいかにリスクを伴うかを示す皮肉な出来事として受け取られた。
Sony自身は、この変更の理由を「デジタルメディアへの消費者の嗜好がフィジカルメディアを大きく上回っていることへの自然な適応」と説明している。実際、Sonyが公表したデータによれば、2025年度第4四半期のPS4およびPS5におけるゲームソフトのデジタルダウンロード比率は**85%**に達している。
小売業者・保存活動家からの批判#
この動きは、小売業者やゲーム保存活動家からも強い批判を受けている。Video Game History Foundationのエグゼクティブディレクター、Frank Cifaldi氏は「フィジカルメディアでゲームを購入することを好む人々にとって残念なニュースであり、消費者の権利、中古市場、そして物理市場に依存しているゲームクリエイターに対する大きな打撃だ」とコメントした。
一方でCifaldi氏は、博物館やアーカイブはすでにこうした未来を見越して準備を進めていたとも述べており、「ディスクを棚に並べることが新しいゲームを長期保存するための解決策にはならないという前提に立っていた」と語っている。
他メーカーの動向：MicrosoftとNintendo#
Microsoft（Xbox） については、次世代コンソール「Project Helix」におけるディスク対応は未発表だが、The Vergeの報道によれば「近いうちに」Xboxゲームの物理ディスク製造を終了する可能性が高いとされている。ただし、既存の物理ゲームコレクションをデジタル化できる機能のテストも行っているとのことだ。
Nintendo は当面、物理ゲームを継続する見込みだ。同社の最新の年次報告によると、ゲーム販売に占めるデジタルの比率は**54.6%**であり、物理販売がビジネスの重要な柱を担っている。Switch 2も発売から1年しか経過しておらず、物理対応を近々廃止する可能性は極めて低いとされる。ただし、Switch 2ではゲームデータが収録されていない「ゲームキーカード」形式も開発者に選択肢として提供されており、こちらは借り貸しや転売は可能なものの、カード単体ではゲームをプレイできない仕組みとなっている。
まとめ#
Capcomが自社の最新決算でデジタル販売比率93%（次年度は95.4%を見込む）を報告するなど、業界全体でデジタルへのシフトは加速している。GTA VIやRoblox、Fortniteのような人気タイトルがデジタル専売であることも、その流れを後押ししている。
筆者の見解： ソース記事が指摘するように、デジタルへの移行は利便性をもたらす一方で、ゲームへの長期的なアクセス権やゲーム文化の保存という観点では多くの課題を生む。特に「ストアが閉鎖されたらゲームも消える」という問題は、物理メディアにはなかったリスクだ。GTA VIとSonyの動きが業界全体の転換点になるか、注目が集まっている。
